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【注文住宅の資金計画】家づくりに必要な3つの費用とは?
注文住宅の資金計画は、家づくりの成功を左右する非常に重要なステップです。
夢のマイホームを手に入れるためには、しっかりとした資金計画を立てることが求められます。
この記事では、注文住宅を建てる際に考慮すべき費用と、それに基づいた資金計画の立て方について、詳しく解説します。
目次
注文住宅の費用項目
注文住宅の費用は、大きく次の3つの項目に分類できます。
- 1.本体工事費
- 2.付帯工事費
- 3.諸経費
1.本体工事費
本体工事費は、家そのものを建てるための費用です。
これには、基礎工事や躯体工事、内装工事、設備工事などが含まれます。
多くの方が「家を建てる費用」と聞いて真っ先に思い浮かべる費用が、この本体工事費でしょう。
しかし本体工事費に含まれるのは、あくまで建物本体に関連する費用に過ぎません。
その他の費用が別途必要になることを、理解しておく必要があります。
2.付帯工事費
付帯工事費は、家本体の建設以外に必要な工事の費用です。
具体的には、外構工事や給排水工事、電気・ガスの引き込み工事などが含まれます。
これらの工事は、家本体とは別に発生するため、見落としがちな項目です。
しかし合計すると、かなりの金額になることがあります。
とくに最近、付帯工事費の大きなウェイトを占めるのが、地盤改良費です。
地盤改良工事は、住宅の基礎の地盤を固く補強するためにおこなわれます。
岡山県の場合、埋め立てたような土地が多い傾向があり、地盤改良工事の費用が高額になるケースが多い傾向です。
こういった土地の特性を受けて私どもブルームスでは、地域の地盤情報をあらかじめ取得した上で、ご予算を算定しています。
地盤情報の取得にはコストがかかりますが、「少しでもお客様のご負担を軽減しながら夢のマイホームを実現させたい」という強い信念に基づく、企業努力の一つです。
3.諸経費
諸経費には、次のような費用が含まれます。
- 設計費用
- 確認申請手数料
- 各種保険料
- 登記費用
- 引越し費用
これらは、住宅を建てる際の必要書類や手続きを進めるために必要な費用です。とくに設計費用は、建築士との打ち合わせやプランニングに必要な費用であり、家づくりの初期段階で発生します。
資金計画の重要性
資金計画を立てる際には、これらの費用項目を総合的に把握し、無理のない予算を組むことが大切です。
また住宅ローンを利用する場合は、返済計画も併せて検討する必要があります。
将来的な収入の見通しや家族構成の変化などを考慮し、長期的な視点で計画を立てましょう。
具体的には、次の4つのステップで資金繰りの計画を立てます。
- 1.予算の設定
- 2.住宅ローンの選定
- 3.予備費の確保
- 4.節約ポイントの検討
1.予算の設定
注文住宅にかけられる総予算を明確にしましょう。
この予算には、土地代や各種税金も含めて計算する必要があります。
土地を既に所有している場合は、その評価額を加味した上で、建築費用にどの程度の予算を割り当てるかを決定します。
2.住宅ローンの選定
次に、住宅ローンの種類や返済計画を検討します。
固定金利や変動金利、元利均等返済と元金均等返済など、さまざまな選択肢がありますが、自分のライフスタイルや将来設計に最も適したものを選びましょう。
また、金利の変動リスクや返済期間の長さによる総返済額の変動も考慮する必要があります。
3.予備費の確保
家づくりには、予期せぬ出費が発生することも少なくありません。
そのため、全体の予算の中に一定の予備費を確保しておくことが推奨されます。
予備費は、建築中の変更や追加工事、物価の上昇などに対応するために重要です。
4.節約ポイントの検討
注文住宅は自由度が高い反面、費用がかさむ傾向にあります。
コストダウンを図るためには、優先順位を明確にし、必要最低限の仕様や設備を選ぶことがポイントです。
たとえば、キッチンや浴室のグレードを抑えたり、外構工事をシンプルにするなどして、全体の費用を調整することができます。
まとめ
資金計画は、家づくりのスタート時点で立てるだけでは不十分です。
建築が進むにつれて、当初の計画と実際の費用がずれてくることもあります。
そのため、定期的に資金計画を見直し、必要に応じて修正を加えることが重要です。
注文住宅の建築は一生に一度の大きな買い物です。
だからこそ、しっかりとした資金計画を立てることが、理想の住まいを実現するための基盤となります。
費用の全体像を把握し、無理のない範囲での計画を心がけることで、後悔のない家づくりができるでしょう。
「マイホームを購入したい。」
「でも、資金計画って、どう立てたらいいの?」
そんなご不安は、私共にご相談ください。
どのくらいの予算が、家族にとって妥当なのか。
また、5年後、10年後20年後はどうなるのか。
ファイナンシャルプランナーが、お客さまに寄り添いながら、一緒に検討いたします。