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2024.9.20

家づくりコラム

【注文住宅の資金計画】自己資金（頭金）はどのくらい用意する？

自己資金（頭金）をどのくらい準備すべきかは、注文住宅を建てる際の資金計画で、もっとも重要なステップの一つです。そして同時に、どのくらい準備すべきかについて、多くの方が悩むポイントでもあります。

自己資金が多いほど、ローンの負担を軽減できます。しかし必ずしも十分な金額を用意できるとは限りません。ほとんどのケースで住宅ローンを利用することになるでしょう。

そこで本記事では、自己資金の目安や、その準備方法について詳しく解説します。無理なく計画を立て、理想の注文住宅を実現するための参考になさってください。

注文住宅を建てる際、自己資金（頭金）の目安として一般的に推奨されるのは、物件価格の約20%です。

この割合を目安に自己資金を準備することで、住宅ローンの借入額を抑えられ、ローン返済の負担が軽減されます。
また、金融機関の審査でも有利な条件を引き出しやすくなるのがメリットです。

ただしこれはあくまで目安であり、必ずしも20%を準備しなければならないわけではありません。
各家庭の状況や資金計画に応じて、無理のない範囲で自己資金を設定することが大切です。

自己資金が多いと、次のようなメリットが期待できます。

自己資金を多めに用意することで、借入額が少なくなるため、毎月の返済額および総返済額を抑えられます。

住宅ローンは毎月払い続けるものであるため、金額が大きい場合家計を圧迫する要因になりかねません。
少しでも自己資金を多く用意し住宅ローンの額を減らすことは、新生活開始後の家系にとって、大きなメリットです。

自己資金が多いと金融機関からの信用度が高まり、金利が低くなる場合があります。
また、審査もスムーズに進む傾向があるのもメリットです。

無理のない範囲で、自己資金を多めに用意しておくことが推奨されます。

資金が限られていても、注文住宅を購入するための方法はいくつかあります。

自己資金が少ない場合、フルローンを利用することで手元資金が少なくても住宅を購入することが可能です。なおフルローンとは、頭金を用意せず、税金などの諸経費を除いた購入費用をすべてローンでまかなうことを指します。

どの金融機関で、どのような条件でローンを組めるかといった詳細は、資金計画に関するアドバイスを提供できる施工会社や工務店に相談するとよいでしょう。
豊富な経験に基づいた、的確なアドバイスを受けられます。

私どもブルームスでも、さまざまなお客様のケースに寄り添う中で培った知識と経験に基づき、無理のない資金計画のご相談を承っております。
どうぞお気軽にご相談ください。

住宅取得に関連する補助金や助成金を活用することで、自己資金を増やすことなく、購入費用の一部をカバーできる可能性があります。

たとえば2024年9月現在の補助金や助成金の公示状況は、以下のとおりです。

補助金・助成金の名称	補助金・助成金の種類	支援対象
子育てエコホーム支援事業	国の補助金	新築住宅の建築・購入の場合は、申請時、以下のいずれかの条件に該当する世帯・子育て世帯：2005年4月2日以降に出生した子がいる（2024年3月31日までに建築着工する場合は2004年4月2日以降）・若者夫婦世帯：申請時において夫婦でどちらかが1983年4月2日以降に生まれた（2024年3月31日までに建築着工する場合は1982年4月2日以降）
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス補助事業	国の補助金	新築住宅を建築・購入する個人対象住宅は以下のとおり。 ①ZEH：ZEH、NearlyZEH(1)、ZEHOriented(2) ②ZEH＋：ZEH＋、NearlyZEH＋(*1) ※登録されているZEHビルダーまたはプランナーが建築、設計、販売する住宅であること
LCCM住宅整備推進事業	国の補助金	戸建住宅の新築ほか

いずれの補助金も期限の定めがあるため、気になる方は早めにチェックしておくと良いでしょう。

注文住宅の資金計画における自己資金は重要ですが、必ずしも物件価格の20%にこだわる必要はありません。各家庭の状況やライフプランに合わせて、無理のない計画を立てることが成功への鍵です。

そして住まい作りを考える際は、住まいの相談だけでなく資金計画についても相談できる施工会社や工務店を選ぶことが欠かせません。

私どもブルームスでは、住まいの購入という大きな決定のあらゆるシーンでお客様に寄り添い、お支えしております。
資金計画については、ファイナンシャルプランナーによるご提案が可能です。

5年後、10年後、20年後までを見据えた堅実な資金計画を立て、理想のマイホームを手に入れましょう。